資産所得（不労所得）とは
自分が働かなくても得られる所得のことです。
株式や投資信託からの配当金や、不動産所得がこれに当たります。
特に不動産所得の場合には多少自分が動く必要がありますが、株式や投資信託から得られる配当金は自分が全く動かなくても得られます。
株式や投資信託からの配当金は、本当の意味での不労所得ということですね！（不労所得とも呼ばれます）
不動産の場合には向き不向きもありますが、投資信託を使えば誰でも簡単に資産からの所得を得ることが出来ます。
ということで、今回は投資信託（ETF）から資産所得を得るとどうなるのかを見ていきたいと思います。
資産所得を得る生活とは
高配当な投資信託（ETF）の場合には年間2～4%ほどの配当金を得ることが出来るようです。
これは購入する投資信託やETFによって異なりますが、仮に資産運用額の3％（税引後）の配当を得られる場合を考えてみます。
毎月コツコツと投資を続け、運用額が100万円になったとすると、その3％である3万円が毎年入ってきます。
つまり、格安SIMのスマホ料金であれば1年分近くが無料になったようなものです。
しかも、毎年3万円の配当金を得られるため、この先ずっとスマホ料金を賄えるということを意味します。
もし運用資産額が500万円なら、毎年15万円ほどの配当金を得られます。
すると今度は、スマホ料金だけでなく、水道代や電気代なども賄えるようになります。しかも1回限りではなく、毎年です。
また、得られた配当金をスマホ代や水道代に使わないで、毎年旅行に行くための費用に充てても良いと思います。
資産所得とはどのようなものか、具体的に考えてみると生活が変わりそうですよね。
配当金を再投資する
今度は得られた配当金を生活で使わずに、再投資するとどうなるか考えてみます。結果を先に言えば、老後資金を築きたい場合には特におすすめです。
税引後3％の配当金を得られるETFを毎月2万円ずつ購入し、20年間積み立てるとします。
もし3%の配当金を使わずに再投資すると、20年後には約656万円になります。
そこから得られる配当金は
- 656万円×3％≒19万円/年
- 19万円/12ヶ月≒1.5万円/月
となり、毎月1.5万円ほどの配当金を得られる計算になります。
20歳から40歳まで毎月2万円を投資すると、40歳で水道料金くらいは賄えそうですね。（水道料金が毎年無料みたいなものです）
税引後3％の配当金を得られるETFを毎月4万円ずつ購入し、30年間積み立てるとします。
もし3%の配当金を使わずに再投資すると、30年後には約2,330万円になります。
老後2,000万円問題も余裕で解決出来ますね。
ちなみに、そこから得られる配当金は
- 2,330万円×3％≒70万円/年
- 70万円/12ヶ月≒5.8万円/月
となり、毎月5.8万円ほどの配当金を得られる計算になります。
2,000万円問題が解決するどころか、そのまま取り崩さなければ毎月5.8万円の資産所得が入ってくることになります。
（毎月良い旅館に泊まれそう…）
そして、資産から得られる所得が生活費を上回った場合…働かなくても生きていけることになります。
まとめ
シミュレーションでは、月2～4万円の投資でも十分な結果が得られることが分かります。
月2～4万円の投資というのは決して無理な金額ではありませんし、利回り3％の投資信託やETFというのも十分現実的な数字だと思います。
2～4万円を投資したところで生活は楽にならないと思っている人もいるかもしれませんが、個人的には十分な成果かなと思います。
長期的にコツコツ続けていくと、必ず生活が楽になる日が来ると思いますので、適正なリスクを取ることで資産を運用していきたいですね。
